食品添加物について②

日本の食品添加物は、原則として厚生労働省が安全性を認めたもののみ、使用が許されています。

添加物の発がん性・毒性については、ラットによる動物実験が行われており、法律上ではこの実験でラットに影響がない量の100分の１までを人間に使用して良いと定められています。
しかしながら、安全性の調査は添加物単体に対して行われており、複数の添加物を同時摂取したケースは十分に検証されていません。
また、安全基準は時代とともに移り変わります。

2004年には再検証により「アカネ色素」という添加物から発がん性が発見され、既存添加物名簿から消除されたという事例もあります。
海外諸国では禁止されているにも関わらず、日本では使用が許可されている食品添加物も存在します。

私たち消費者はこうした情報を加味した上で、日々の食事に添加物を取り入れるかどうかを選択する必要があります。

食品添加物には、食品安全委員会や国際機関による「一日摂取許容量（ADI）」が決められています。ADIとは毎日食べ続けても健康への悪影響がないとされる量のことです。
日本ではこのADIを元に、添加物ごとの使用基準が設定されています。
毎日同じ添加物を大量に食べ続けない限り、健康を害することはほぼないとされていますが、前述の通り添加物の複合摂取のリスクは検証不十分です。

今後の研究に期待しつつ、一つの添加物はもちろんのこと、異なる添加物についても、同時に取りすぎないよう個々人で気を付けたいところです。

食品添加物は、香りや味にも大きな影響を与えるため、知らず知らずのうちに糖分や脂質、塩分を過剰に摂取してしまう場合があります。
たとえば果汁20％のジュース（清涼飲料水）は、果物が20％、残り80％が水や砂糖、添加物でできています。

ここには、添加物の効果による爽やかな飲み口に惑わされて、自覚のないうちに大量の砂糖水を摂取する危険が潜んでいるのです。
糖分だけでなく、塩分や脂質も摂りすぎれば健康を害します。
この他に、亜鉛の吸収を妨げる添加物もあり、この場合は大量摂取による亜鉛不足や味覚障害を引き起こす恐れがあるので、注意が必要です。
また、添加物の味に舌が慣れすぎてしまうと、本来の素材の味だけでは物足りなく、美味しいと思えなくなっていきます。

日本人全体がそのような感覚になってしまうことで、食文化の衰退にもつながることが危惧されます。

食材そのものにアレルギーがなくても、添加物にアレルギー品目由来のものが使われている場合があります。

最近は卵や乳、果物や魚介類などの天然由来の添加物も多く、パッケージに「●●由来」と表示されていたりします。
こうした添加物を用いる場合には、ラベルや表記にアレルギー品目を記載する必要があります。

赤い着色料の「カニ色素」、乳化剤の「カゼイン（乳由来）」、安定剤の「ペクチン（りんご・オレンジ由来）」などが代表的です。アレルギー持ちの人や、アレルギー持ちの家族がいる場合は、こうした表記をしっかり確認しましょう。